当院で乳癌診断を得た症例から考察した、対策型検診制度の効率化

Abstract

京都市では対策型乳がん検診として30歳以上の女性に対し、2年に1回の受診制度を設けている。一方、自覚症状がある場合には保険診療として医療機関を受診することが推奨されているが、周知されておらず、対策型乳がん検診を受診する例も少なくない。今回われわれは2018年度に当院での対策型検診を希望し受診した203例の診療録と、2017年度に当院での二次検診で乳癌の診断を得た3例を後方視的に検討し、適切な対策型検診のあり方について検討した。対策型検診で自覚症状のある例を全例要精査とすると不要な二次検診が増えてしまい、被験者の心的負担も大きい。不要な要精査症例を減らすことで、より効率が良く、精度の高い検診制度にしていくことが可能である。